【前編】AI生成音楽と著作権:JASRACの線引きと、「申告しなければ分からない」問題

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AIで曲を作る人が、世界で急に増えました。音楽配信サービスのDeezerは、2026年6月に、新規アップロードの半数以上が、完全にAIで生成された曲だったと発表しました。1日あたり約9万曲です。

こうした曲に、著作権はあるのでしょうか。権利がない曲を、著作権の管理団体(管理事業者)は、どう扱うのでしょうか。そして、AIで作ったと申告しなければ、誰がそれを見分けるのでしょうか。

この記事は、「AIと音楽著作権」の前編です。前編は、AIが出力した曲を扱います。後編は、AIに曲を学習させる行為を扱います。

この記事では、日本の著作権法、JASRAC(日本音楽著作権協会)の2026年6月の取扱い指針、米国と北欧の動き、配信サービスとEUの対応を整理します。最後に、制度の設計について、筆者の意見を述べます。

本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、法的助言ではありません。法制度、判決、各サービスの方針は変わることがあります。AI学習と著作権(著作権法30条の4)、海外の訴訟については、後編で扱います。個別の案件は、著作権の実務経験がある弁護士・弁理士にご相談ください。

この記事でわかること

  • AI生成の曲が、著作物になる条件
  • 「プロンプトを工夫した」「生成物を選んだ」だけで、権利が認められるのか
  • JASRACが、AIを使った作品を、どう分類し、どう扱うのか
  • 「AIで作ったと言わなければ分からない」問題に、現行の仕組みが、どう対応しているのか
  • AIか人間かを疑われる側が負う、新しいリスク

用語集

用語英語解説
生成AIGenerative AI文章、画像、音楽などを、指示に応じて作り出すAI
著作物Work思想または感情を創作的に表現したもので、文芸、学術、美術、音楽の範囲に属するもの(著作権法第2条第1項第1号)
創作的寄与Creative contribution作品の表現に対して、人間が行った創作的な貢献
来歴情報Provenance information作品が、いつ、誰によって、どの道具で作られたかを示す記録
無方式主義No-formality principle登録などの手続きなしで、創作した時点から著作権が発生する考え方

全体版の用語集は、次の記事で確認できます。

目次

1. 先に結論

1-1. 結論

この記事の結論は、次の3点です。

  1. 人間の創作的寄与がないAI生成物は、日本でも、米国でも、著作物と認められません。
  2. 人間が創作的に関与した部分は、保護されます。JASRACも、人間が創作した部分だけを管理する方針を示しました。
  3. 現行の仕組みは、AI利用の申告に、強く依存しています。申告の仕組みには、課題が残っています。

1-2. 前編と後編の分担

項目前編(本記事)後編
対象AIが出力した曲(出口)AIに学習させる曲(入口)
主な論点著作物になる条件、JASRACの線引き、申告と検知30条の4、海外の判決、ライセンス
筆者の見解開示を制度に組み込む案30条の4の運用の明確化と、任意のライセンス

2. 著作物になる条件

2-1. 日本法の定義

日本の著作権法は、著作物を、思想または感情を創作的に表現したものと定めています(2条1項1号)。この定義は、人間の表現を前提にしています。AIが自律的に出力した結果は、この定義に当てはまりません。

2-2. 文化庁の考え方

文化庁は、2024年3月に「AIと著作権に関する考え方について」を公表しました。文化庁の考え方は、次のとおりです。

  • AIが自律的に生成したものは、著作物ではありません。
  • 人間が、思想または感情を創作的に表現するための道具として、AIを使った場合は、生成物が著作物になります。この場合、AIを使った人が、著作者になります。

創作的寄与があるかどうかは、個別に判断されます。判断の考慮要素として、次の4つが報じられています。

  1. 指示や入力(プロンプトなど)の分量と内容
  2. 生成の試行回数
  3. 複数の生成物からの選択
  4. 生成後の加筆や修正

複数の生成物から選ぶ行為が、それだけで創作的寄与と評価されるかは、事案ごとの判断です。この点は、文化庁の資料で確認してください。

2-3. なぜ、AI生成物は保護されないのか

保護されない理由として、一般に、次の説明があります。

  1. 著作物の定義が、人間の表現を前提としています。
  2. 著作権は、創作を促すための権利です。AIの出力は、権利がなくても生成されます。
  3. プロンプトだけでは、表現の細部を決められません。出力は、人間が予測できない形で決まります。
  4. AIは、大量の作品を、短時間で生成できます。権利を認めると、大量の独占権が生じます。

2-4. 保護される範囲

AI生成物に、人間が創作的に手を加えた場合、保護されるのは、人間の寄与が及んだ部分です。AIが出力した部分まで、保護が及ぶとは限りません。

3. 世界の線引き

3-1. 米国

米国では、2025年3月に、連邦控訴裁判所(コロンビア特別区巡回区)が、Thaler v. Perlmutter で、人間の著作者を要求する立場を維持しました。2026年3月2日に、連邦最高裁判所が、上告を受理しないと決定しました。

この事件で、原告は、AIを唯一の著作者として申請しました。そのため、人間の関与がどこまで必要かは、判断されていません。この点は、Allen v. Perlmutter(コロラド連邦地裁)で争われています。原告は、画像生成AIのMidjourneyに、600回以上の指示を与えて作った画像の登録を求めています。2026年1月に、著作権局は、登録拒絶を維持するよう求める書面を提出しました。最新の状況は、確認が必要です。

3-2. 北欧の管理団体

ノルウェーの管理団体TONOは、デンマーク、フィンランド、スウェーデン、アイスランドの姉妹団体と協議して、AI生成作品の管理原則を作りました。TONOの指針は、人間の創作的な努力が最終結果に影響する場合は、AIは道具にとどまるとしています。歌詞か作曲のどちらかが、100%AIで生成された場合の登録方法も、定めています。

3-3. 比較

項目日本(文化庁・JASRAC)米国北欧の管理団体
AIが自律生成したもの著作物ではない著作物ではない登録の扱いを別に定める
人間の創作的寄与がある部分保護・管理の対象保護の対象AIは道具として扱う
判断の基準個別に判断個別に判断(基準は未確定)人間の寄与が結果に影響するか

4. JASRACの取扱い

4-1. 3つの類型

JASRACは、2026年6月11日に、特設ページ「創造のサイクルとの調和がとれたAI利活用の実現に向けて」を公開しました。ページには、AIを利用した作品の取扱いが、示されています。報じられている内容は、次のとおりです。

類型取扱い
単純な指示に基づいて、AIが自律的に歌詞や楽曲を生成した人間の創作的寄与がなく、著作物ではないので、管理しない
歌詞か楽曲の一方をAIが生成し、他方を人間が創作した人間が創作した部分だけを管理する
人間が作詞・作曲し、AIでアレンジや修正をした人間の創作的寄与があるため、通常どおり管理する

4-2. 届出の保証と、資料の提出

AIを利用した作品を届け出る場合、JASRACは、人間が創作に寄与したことの保証を求めます。届出の内容に疑義がある場合は、資料の提出を求めることもあると、報じられています。

4-3. NexToneについて

NexToneは、JASRACとは別の著作権等管理事業者(以下、管理事業者)です。本記事の執筆時点では、NexToneの公式なAI取扱い指針を、確認できませんでした。管理を委託する前に、各団体の最新の方針を確認してください。

4-4. 「商用利用可」と「著作権の発生」

AI作曲サービスの利用規約に、「商用利用可」と書かれていることがあります。これは、サービスの提供者が、利用を認める意味です。曲に著作権が発生するかどうかとは、別の問題です。人間の創作的寄与を示せない場合、他人の無断利用を、著作権で止められない可能性があります。

4-5. JASRACの法改正の要望

JASRACは、同日に、著作権法30条の4の改正も求めました。この条文は、AI開発のための機械学習を、原則として許諾なしで認めます。学習の問題は、後編で詳しく扱います。

5. 「申告しなければ分からない」問題

5-1. 実態

AIで作った曲かどうかは、聞いただけでは、分からなくなっています。Deezerは、完全にAIで生成された曲を、自社の技術で検知して、ラベルを付けています。2026年6月には、完全AI生成の曲が、新規アップロードの半数を超えました。一方、再生数に占める割合は、2026年4月時点で、1〜3%と報じられています。

他のサービスの対応は、分かれています。

  • Bandcampは、全面的または実質的にAIで生成された音楽を、禁止しました。
  • Tidalは、完全にAIで生成された音楽を、ロイヤリティの対象外にする方針を示しました。2026年7月15日から適用されたと報じられています。
  • SpotifyとApple Musicは、自己申告型の表示を導入したと報じられています。

※各サービスの方針は、報道に基づく内容で、変更されることがあります。最新の内容は、公式サイトで確認してください(確認日:2026年11月)。

動画サービスでは、権利の申し立てが、機械的に自動処理されます。YouTubeでの申し立てへの対応は、別の記事で整理しています。

5-2. 申告しない場合に、生じる不利益

申告しなければ、見つからない可能性があります。ただし、次の不利益があります。

  1. AIが自律的に生成した曲は、非公表でも、著作物になりません。他人に無断で使われても、著作権で止められません。
  2. 管理団体/管理事業者への届出で、人間の寄与を保証した場合、虚偽の保証は、契約違反になる可能性があります。
  3. プラットフォームの規約に違反した場合、収益の停止や、削除の対象になる可能性があります。
  4. EUでは、AI法50条の透明性義務が、2026年8月2日から適用されました。生成AIの提供者に、出力を機械が読み取れる形で表示する義務があります。既存のシステムについては、2026年12月2日まで猶予があります。

50条は、AIの出力の表示に関する義務です。学習データの開示に関する義務(53条)は、後編で扱います。

5-3. 開示の動機が弱い理由

現行法には、著作物でない生成物について、著作者を詐称した者への罰則が、ありません。JASRACは、2023年に、この点の検討を、政府に求めました。そのため、申告しない人に与えられる不利益は、主に、契約とプラットフォームの規約に、限られます。

5-4. 疑われる側のリスク

見分けにくさは、逆の問題も生みます。AIを使っていない人が、疑われる問題です。

2026年10月31日に配信された報道によると、福島県喜多方市が、市内の小学生から募集したポスターコンクールで、入賞作品に「AIが使われた」という中傷が相次ぎました。作品は、画用紙で提出されました。市は、「児童が描いたもの」という立場です。児童の名前もSNSで拡散したため、市は、作品の公開を中止しました。

この事例で、AIが使われたかどうかは、報道では確認されていません。分かっているのは、見た目の印象だけで、疑いが広がったことです。

5-5. コンテストの問題

AIをめぐる問題は、3つの層に分けて考えると、整理できます。

層何を決めるか例
著作権の層保護の有無人間の創作的寄与があるか
参加規約の層コンテストの公正性AI使用の禁止、申告の義務
運用の層疑いへの対応検知の方法、疑われた人の保護

AI生成物が入賞して、問題になった事例は、海外でも続いています。2022年のコロラド州フェアの事例では、AI生成の画像が、1位になりました。2024年の台湾の学校の美術展では、1位の作品が、AI生成と判明して、資格が取り消されました。いずれも、著作権ではなく、参加規約の問題として、処理されています。

6. 筆者の見解

ここからは筆者の意見です。

6-1. 管理の負担は、理由の一部にすぎない

AI生成物に、著作権を認めない理由は、管理の負担だけではないと、筆者は考えます。主な理由は、著作物の定義と、創作を促すという著作権の目的です。AIの出力は、権利がなくても生成されます。

6-2. 登録制や維持費には、反対する

AI時代に、著作権を、特許や商標のように、登録と維持費の制度に近づけるべきだという意見があります。筆者は、これに反対です。理由は、2つです。

  1. ベルヌ条約5条(2)は、著作権の享受と行使を、方式に依存させないと定めています。他の加盟国の著作物に、登録や維持費を要求できません。自国が本国である著作物には、条約上の余地があるという解釈もあります。しかし、内外の著作物で扱いを分ける制度は、実務上、困難だと考えます。
  2. 特許、意匠、商標は、独立して創作した人にも及ぶ強い排他権です。だから、審査と公示が必要です。著作権は、既存の作品に依拠した場合にだけ、侵害になります。公示がなくても、第三者への不意打ちは、小さいのです。

維持費は、資金のある事業者に有利です。個人のクリエイターには、不利です。

6-3. 開示を、制度に組み込む

一方で、現行の仕組みは、正直に申告する人に、メリットが少ないと考えます。筆者は、次の案を支持します。

  1. 無方式主義は、維持します。
  2. AI関与の開示を、管理団体/管理事業者への届出、使用料の分配、プラットフォームの収益の条件にします。
  3. 虚偽の申告には、契約上の責任を課します。

筆者は、法律で規制を増やす前に、当事者の契約と、事業者の規約で、開示の動機を作る方法を、先に試すべきだと考えます。標準必須特許(SEP)のライセンスでも、筆者は、当事者の契約で条件を決める仕組みを重視しています。この考え方は、本件でも同じです。

6-4. 来歴の記録は、双方を守る

制作の途中経過を残すことは、AIを使った人にも、使わなかった人にも、役に立ちます。喜多方市の事例のように、人間が作った作品が疑われた場合、下書きや途中経過は、人間の創作を示す証拠になります。

6-5. 別の見方

一方、筆者の意見には、次の反対意見があります。

  1. 開示の義務化は、AIを補助的に使う人を、萎縮させる可能性があります。「AI補助」と「AI生成」の線引きも、曖昧です。
  2. 無方式主義は、個人のクリエイターを守る基盤です。開示の義務が、新しい負担になる可能性があります。
  3. 制度よりも、技術的な表示や、プラットフォームの運用で足りるという見方があります。

どちらにも根拠があります。読者の立場によって判断が分かれる論点なので、両方の主張を踏まえて検討してください。

7. 実務対応:チェックリストとケーススタディ

7-1. 実務チェックリスト

AIツールを使って、曲を作る人は、次の項目を確認してください。

  • 使ったAIツールの名前、バージョン、利用規約を、記録していますか
  • プロンプトと、生成の履歴を、保存していますか
  • AIの出力に、自分が加えた変更(旋律、和声、編曲、歌詞)を、記録していますか
  • 管理団体/管理事業者に届け出る場合、人間が創作した部分を、説明できますか
  • AIの出力が、既存の曲に似ていないか、確認しましたか
  • 配信するサービスの、AI表示の規則を、確認しましたか
  • コンテストに応募する場合、AI使用の規則を、確認しましたか
  • 疑われた場合に備えて、制作の途中経過(来歴情報)を、保存していますか

7-2. ケーススタディ(架空の例)

以下は、イメージをつかむための架空の例です。実在の人物・事案ではありません。

ケース1:歌詞は自作、曲はAI生成

Aさんは、歌詞を自分で書きました。曲は、AIに任せました。JASRACの類型では、人間が創作した部分だけが、管理の対象です。Aさんは、歌詞の部分についてだけ、管理を委託できます。

ケース2:AIの出力を、大きく編曲した

Bさんは、AIが出力した旋律を土台にして、和声と構成を、大きく変更しました。変更の内容を、記録しています。変更した部分には、創作的寄与が認められる可能性があります。ただし、判断は、個別に行われます。

ケース3:単純な指示で、完成した曲を出力した

Cさんは、「明るいポップソング」と指示して、AIが曲全体を出力しました。何も加えずに公開しました。人間の創作的寄与がないので、著作物ではありません。他人に無断で使われても、著作権では止められません。

ケース4:自作の曲を、AI生成と疑われた

Dさんは、ギターで作った曲を、音楽コンテストに応募しました。SNSで、「AIが作った曲ではないか」と疑われました。Dさんは、録音の初期のテイクと、作曲用ソフトのプロジェクトファイルを、保存していました。主催者は、この記録をもとに、疑いに答えることができました。

ポイントは、制作の途中経過を、普段から残しておくことです。

8. よくある質問(FAQ)

Q1. AIで作った曲を、JASRACに登録できますか?

人間が創作に寄与した部分は、管理の対象になります。AIが自律的に生成した部分は、対象外です。届出の際は、人間の寄与の保証が求められます。

Q2. AIで作ったと公表しなければ、何も問題はありませんか?

いいえ。申告しなくても、AIの自律生成物は、著作物になりません。虚偽の届出は、契約違反になる可能性があります。プラットフォームの規約に違反する可能性もあります。

Q3. プロンプトを工夫すれば、著作権が認められますか?

指示の分量と内容は、考慮要素の1つです。ただし、それだけで認められるとは限りません。米国では、この点が、まだ争われています。

Q4. 「商用利用可」のサービスで作った曲は、著作権で守られますか?

いいえ。「商用利用可」は、サービスの規約上の許可です。著作権が発生するかどうかは、人間の創作的寄与があるかで決まります。

Q5. AIを使っていないのに、疑われたらどうしますか?

下書き、途中経過、制作の記録を、示してください。普段から、制作の過程を保存しておくことが、有効です。

9. まとめ:AI時代の音楽著作権は、「申告」と「記録」で支えられている

AI生成の曲は、人間の創作的寄与がなければ、著作物になりません。人間が関与した部分だけが、保護され、管理されます。

現行の仕組みは、AI利用の申告に、依存しています。申告しない人への不利益は、契約とプラットフォームの規約が、主に担っています。一方で、AIを使っていない人が、疑われる問題も、生じています。

筆者は、無方式主義を維持して、開示を、届出、分配、収益の条件に組み込む案を支持します。AIに曲を学習させる行為をめぐる問題は、後編で扱います。

今後のウォッチポイント

  • Allen v. Perlmutter(米国)で、人間の関与の程度が、どう判断されるか
  • EU AI法50条の、機械可読な表示義務(既存システムは2026年12月2日から)
  • JASRACとNexToneの、AI作品の取扱いの運用と、今後の見直し
  • 日本の「プリンシプル・コード」(2026年8月25日公表)の運用(学習の透明性を中心に、後編で扱います)
  • 著作権法30条の4の改正の議論(後編で扱います)

参考資料

指針・制度

判決・訴訟

報道・解説

本記事について
本記事は、一般的な情報提供であり、特定の案件についての法的助言ではありません。「筆者の見解」の章は、筆者の意見です。AIを使った作品の取扱いは、管理団体/管理事業者やサービスごとに異なり、変更される可能性があります。重要な判断をする際は、必ず一次情報と、専門家の助言をご確認ください。誤りや更新が必要な点にお気づきの場合は、お問い合わせページからご連絡ください。

この記事は、大規模言語モデル(LLM)の支援を受けて作成・編集されたものです。

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